こんにちは。含み損のスゴイ儲けた医です。
3月中旬、株式市場にはものすごい悲観が渦巻いております。
コロナウイルスに対する各国の対応では経済への大きなダメージが発生しています。オリンピック開催も危ぶまれ、緊急利下げをしても株価は下落し、大変な事態だと思われます。
さて、そんな総悲観を通り越しているようなマーケットですが、逆張り気絶投資家儲けた医は買付を勧めたいと思います。
あたまおかしいんか？
そうかもしれませんね。でも陰の極は陽、総悲観の時に買う、これが信条です。どんなに買いたくなくても買うしかないと思っています。
なお、当の本人はとっくに買付終わって含み損で毎朝おはぎゃーしている状態です。
なのでもし、現金がある人や給料から余剰資金を捻出できる人はここ3か月でそれなりに買うことをお勧めしたいです。一括投資は勧めないです。
銘柄分析に自信が無ければインデックス投資でも十分です。
なぜ、私がこの位置からの買い付けを勧めるのか書いていきたいと思います。
目次
１．コロナショックの整理
買い付けを勧める理由は多くの株が割安の状態に突入しているからです。
コロナショックにより割安になっているわけですが、原因となったコロナショックではいったい何が発生しているのか？一つ一つ考えていきましょう。
COVID-19の影響
中国を発生源とした新型コロナウイルス肺炎、COVID-19はWHOが宣言したように今やパンデミックの状態にあります。
この状況下で最も警戒しなくてはならないのが、「医療リソース不足によって助けられる人が助からない」という状況です。
これが、最近になってメディアでも言われている「医療崩壊」です。
この医療崩壊を食い止めるために感染が広がるスピードをコントロールしようというのが各国の対応になります。なお、イギリスは別の方法を取っています。
そのために各種の店舗や移動が制限され、結果的に経済、特に第三次産業に大きなダメージが入っています。
原油安
ロシアとサウジアラビアによる原油戦争が時を同じくして発生しました。
戦略的にシェアを拡大したいロシアと、減産することで価格を高騰させ収入を安定させたいサウジアラビアとの間で交渉が決裂しました。
その結果、サウジアラビアはロシアのシェア拡大を止めるために限界まで増産することを決定し、原油の供給が一気に増えたために原油安となりました。
原油安自体はオイル事業者以外には原料安・ガソリン安という追い風でしかないのですが、マーケットが混乱を極める中で市場に更なる混乱を引き起こしました。
高配当株としてタバコ株と双璧をなすオイルメジャーですが、完全に逆風となっています。
配当利回りが10％を超えるなど異常な価格になっていますが、おそらく減配するとの見方が広まっています。
原油安自体は多くの企業にとって原料安となり、消費者にとってはガソリン安となるのでこのままの価格推移だと景気には良い影響が出るでしょう。
為替乱高下
コロナショックによる大幅な株安に対して各国は経済的な対応を迫られました。
簡単に言うと金融緩和を行わなくてはならなくなったのです。
企業の業績が悪化するための金融緩和であり、それに付随した金融不安を解消するための金融緩和でもあります。
また私は、現代において株価が上がっているうちは政権は盤石であるため、政権側の支持要因である株価を保とうとするための金融緩和だと考えています。
金融緩和はその国の通貨の価値に変動を与えます。
日本全体に100万円しかなければパン一個の値段は0.00…X円になるでしょうし、100億あればパンの値段は1万倍になります。
金融緩和はお金を発行することに近いので通貨価値は減弱し、為替価値は低くなります。
結果的に円高が起き、今度は輸出産業へのダメージが大きくなり、日本が金融緩和を行い、再度円安へという流れです。
この為替の乱高下も株式市場には非常に不安な材料となっています。
ただ、各国中央銀行もいたちごっこのような緩和では為替不安定性が株価上昇の妨げになると判断しているでしょうから協調介入の形で落ち着き始めると予想しています。
２．今後予想される最悪な事態
コロナショックはリーマンショックとは異なります。それは以前にこちらの記事で書きました。
ただし、あくまでも銀行が破綻しないことやCOVID-19が収束することを前提としています。その前提が崩れる可能性はあります。
金融不安につながる場合
第三次産業や航空事業を中心に企業の業績は悪化していくでしょう。
実際に出てきている製造業指数でも予想を大きく下回る値が出されています。
それが一過性に過ぎればよいのですが、債務超過に陥った企業が倒産し、借金の焦げ付きが起きると大変なことになるでしょう。
この暴落で投資信託を運用している銀行には多額の含み損があるはずです。そのため普段以上に銀行の体力は少ないです。
この状況下であれば小額の焦げ付きだったとしても銀行の経営破綻につながる可能性は高まります。
ただ、この状況下で銀行が倒産することは各国の中央銀行や政府、金融機関が良しとしないことは明白です。
そのため、そうなる前に中央銀行や政府からの対応が行われるでしょう。実際に利下げや量的緩和がどんどん行われています。
ただ、どこまでなら耐えられるのかというのは不明であり、下手をするとデフォルトにつながりかねないです。
新型コロナウイルス自体が簡単に収束しない場合
新型コロナウイルスにより、各国が対応に追われています。
マーケットの見通しとしてはCOVID-19の収束→経済再活性化→株価上昇となっています。
各国の政府、中央銀行もこの前提で対応しています。特に日銀は黒田総裁が記者会見で回答していましたね。
そんなわけでCOVID-19の収束時期がかなり大切であります。
トランプ大統領は早ければ夏ごろをめどに収束するだろうと予想していますが、夏になれば収束しているかどうかは誰にもわかりません。
おそらく日本だけは医療崩壊を迎えないまま収束させられるかも(医療関係者と厚生労働省がとても頑張っているから)とは思います。
ただ、各国ごとに対応が異なっている現状ではCOVID-19が遷延する国が出てきても不思議ではないでしょう。
なので各国の対応次第ではCOVID-19が簡単には収束せず、それに伴った経済封鎖からさらに下落する可能性はあるでしょう。
最悪な予想への私のスタンス
あくまでも予想される最悪な事態ですので、悲観的に考えるか、起きないと考えるかは思想の問題かもしれません。
私はCOVID-19の収束時期はわかりませんが、金融不安にはつながらないのでは？と思っています。
リーマンショックの時は金融爆弾が爆発したわけですが、現状金融爆弾は存在せず、中央銀行も爆弾生成されないように必死に対応するでしょう。
もしコロナショック前に金融爆弾があったらやばかったかもしれませんが、そうではないのでまだ大丈夫だと思っています。
３．なぜ不安が多いのに買いを勧めるのか
書けば書くほどCOVID-19の影響は大きいような気がしてきますね。
実際にアメリカのダウ平均株価は直近高値が30000ドル付近だったのに対して3月中旬現在は20000ドル付近であります。
短期的に33％も下落が起きており、投資家心理はかなり悪いでしょう。
なんでこんな時に買えなんて言うんですか？
それは、考えられる限りの不安が出切ったと考えられるためです。
確信が出たころにはもう遅い
おそらく、WHOがそのうち「COVID-19の脅威は去った」と報道するようになるでしょう。1，2年後には。
そのころには株価はとっくに元に戻っています。
株価は未来を見越して動きます。
日本企業のpbrは0.7倍台です。つまり現状から純資産が-20～-30％になることが見こされているのです。
私は「それはいくらなんでもないだろう。。。」という意見です。
不安の中で株価は底を打ちます。
逆にTwitterで皆が「ここから株価爆上げだ！」と言っているタイミングが底だと思いますか？
むしろ「ああ、あああ、終わりだ、お金なくなる。。。」というタイミングにこそ底があるのではないでしょうか？
30000ドルと20000ドル、どっちの下方が広い？
単純なイメージの話です。
30000ドルと20000ドルではどちらの方が下に大きく動きやすいでしょうか？
仮想通貨のように本来の価値の保証が全くないものならわかりませんが、株はあくまでも企業の価値を示しています。
33％ディスカウントからさらに下に動くとは考えにくいのではないでしょうか？
４．まとめ
- COVID-19の影響が出始め、予測も立っている。
- 更に大変な事態には中央銀行も政府もさせないだろう。
- 不安の中にこそ買いに向かう意味がある。
これらが私が買いを勧める理由です。
私はとっくに買付て絶賛超絶含み損ですから、当てにならないと思う方もいるかもしれませんね。
もし怖いと思ったら買わなくてもいいと思います。
どんな決断でも将来の糧になるでしょう。ただ、糧にする間もなく退場しかねないので信用取引はやめましょうね。
ありがとうございました。
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